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ビジネス文書 研修

ダラダラ文書は時間を奪い仕事の停滞を招きます。
どのようにすれば相手に伝わり報連相は適切になるのか、
依頼文・提案書はどう作ればよいのか?についてご教示します。

 目標

  1. ビジネス文書作成の基本的な能力の習得
  2. 説得力がある文書作成の実践的な技術の習得
  3. 相手を動かすメール文や提案書の作成技術の習得

 特徴

  1. 講義だけではなくディスカッションやグループワークを通じて新たな気づきを得る
  2. 報告書、提案書、メールを代表例に仕事現場で使える汎用的なスキルを幅広く網羅
  3. 場面別の事例演習(作文、文章添削ワーク)でフィードバックを行い感覚値でも体得できる講座
  4. 文章表現だけではなく論理的にどう文章を組み立てればよいのかロジックも重視
  5. 講義→個人ワーク(振り返り)→グループワーク(共有)→全体発表(気づき)→講師フィードバック(学び)のサイクルを
    各テーマに沿ってまわしていくことで、定着をはかる

 おすすめ

  1. 社員全員の「書く力」をアップデートしたい場合
  2. 会話は上手なのに書く力が稚拙で相手に伝わる時間がかかってしまう場合
  3. 提案書や報告書のボリュームは多いものの何が言いたいのか分かりづらい文書力の場合
  4. 相手の知りたいことを意識しながら場面別にかき分けるスキルを身につけたい場合
  5. 新人研修、役職者研修、階層別研修などの基本教育として導入したい場合

※部署や役職を問わずおすすめです。

 カリキュラム例

(標準所要時間 : 1日間 、目安となる受講者数 : 20名前後)

1. 文書は書く前の準備が9割

  • 内容よりも伝える方法で効果が変わる
  • 文書タイプ別の構成について考える
  • 読み手に応じた構成と表現方法の違いとは?
  • 読み手の心理を特定せよ
  • 読み手の理解度に応じて戦略を立てる必要性
  • キーメッセージ、文体、書式をはじめに決めておく

2. 文章シナリオの組み立て方

  • 論理的で説得力を生む文章の基本
  • 結論ファーストの法則
  • 要するに何が言いたいのか?
  • 結論を支える根拠が明確か?
  • 説得力がある根拠の準備の仕方
  • 事例を入れることで根拠に厚みを増す

3.簡潔で人を動かす表現方法を知る

  • 段落整理の基本
  • 文章の前半と後半をかみ合わせる
  • 「誰が何をした、何がどうした」を端的に表現
  • 一文は50文字以内を目安にする
  • 比喩表現で置き換える
  • 修飾語と被修飾語を直結させて意味を強くする
  • 分かりやすい言葉づかいに変換
  • 接続詞、助詞の使い分け、漢字とひらがなのバランスなど

4. 文書タイプ別演習

  • 部下からの進捗状況の報告書を添削するには?
  • クレーム対応に関する報告書を作成するには?
  • emailでアンケート依頼のレスを増やすには?
  • 就活中の学生に仕事内容を説明するには?
  • 本講座の受講報告書を作成するには?
  • 会議の議事録を作成するには?

 カリキュラム設計

カリキュラム例は標準的なモデルのため、実際には変わることがありますので予めご了承ください。詳細なカリキュラムは、貴社の状況に応じてオーダーメードで作成してご提案いたします。自社の課題を取り上げて欲しい、受講者のレベルに合わせて欲しい、業界の特殊事情を考慮して欲しい、休日実施は可能か?短時間受講は可能か?など、お気軽にご要望をお申し付けください。

 担当講師

代表の鈴木をはじめ、弊社が厳選したプロフェッショナルが講師を務めます。基本的なノウハウを体系的に学ぶだ けではなく、多種多様な業界経験がある弊社のパートナー講師の知見も活かして実践的な講師を派遣します。

 講師メッセージ

「文書作成能力」とは「書いて伝える力」を網羅的に意味しています。国語の時間のように文章表現テクニックだ けではなく、メール、パワーポイントによる提案書、図解表現など幅広くエッセンスを知っておく必要があります。文章作成ではセンスが問われるように思われがちですが、ビジネス文書にいたってはセンスではなく「型」を知っていることが求められます。
そこで本講座では誰もが簡単かつスピーディーに文書を作成する技術をご教示します。長々と書いている割には何が言いたいのか分からないメールや報告書は、作成する本人も読む相手も時間を浪費するだけで生産性を落としてしまいます。生産性向上の観点からもビジネス文書の作成技術は必須のスキルと言えます。

 他のカリキュラムとの組み合わせ例

単発で1カリキュラムを受講するよりも、「他のカリキュラムと組み合わせる」か、3~6か月間などの期間を空けて「フォローアップ講座」を実施することで効果は最大になります。

 導入に向けて

弊社サービスの導入に向けてご不安な場合は、事例でイメージを膨らませていただき、Q&Aページで不安を解消してください。さらに詳細を知りたい場合は、資料をご請求いただくか無料相談にお申込みいただくことでより確実にご理解いただけます。

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