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Business improvement

業務改善 研修

働き方改革などに関連して会社では各種制度が整ってきても、
現場では「で、何から始めればいいの?」と戸惑う声もよく耳にします。
研修では業務の問題点を点検し改善策まで見い出します。

 目標

  1. 現在抱える業務上の非効率な問題点を明確にする
  2. 具体的に業務の問題点の原因を分析し、解決策を決める
  3. 今すぐできるアクションを最低1つは設定して即日実践する

 特徴

  1. 講義だけではなくディスカッションやグループワークを通じて新たな気づきを得る
  2. 自分の実際の課題を洗い出し、解決策を考えることで即日実践につなげる
  3. 個人に加え同部署など組織レベルでの業務効率化の方法も学習
  4. 属人的な業務も仕組み化する方法を考える
  5. 講義→個人ワーク(振り返り)→グループワーク(共有)→全体発表(気づき)→講師フィードバック(学び)のサイクルを
    各テーマに沿ってまわしていくことで、定着をはかる。

 おすすめ

  1. 部署・役職を問わず社員全員に時間に対する意識を向上させて基本スキルを定着させたい場合
  2. 残業を削減し、コスト削減と付加価値仕事へのシフトを全社的にはかりたい場合
  3. 研修を通じて、何が問題点なのかを見える化し、解決の糸口を見いだしたい場合
  4. 特定の部署にて、業務効率を上げたい場合
  5. 新人研修、階層別研修などの基本教育として導入したい場合

※部署や役職を問わずおすすめです。

 カリキュラム例

(標準所要時間 : 1日間 、 目安となる受講者数 : 20名前後)

1. 業務改善は本当に意味があるのか?

  • 業務改善は他の業務より本当に優先すべきか?
  • なぜ業務改善はうまくいかないのか?
  • 業務改善のポイントと事例紹介

2. 業務改善の方法

  • 業務改善の手順とは?
  • 「心技体」の視点×「PDCA」の視点で考える方法
  • 「見える化」なくして改善はなし
  • 好業績企業はこんなやり方で業務改善に成功した
  • ムリ、ムラ、ムダを減らす仕組みを検討

3. 非効率が及ぼす悪影響を考える

  • 非効率が続いた場合のリスク
  • 業務における問題点とは何か?
  • 活動コストでいくら会社にロスを与えているかの試算
  • 業務の要素分解とプロセス分解で見える化
  • 業務における問題点を特定する

4. 業務が非効率に陥る真の原因の特定

  • いきなり改善策を考えても失敗する理由とは?
  • 原因究明とはどうすべきか?
  • 勘と経験に頼らず事実ベースで掘り下げる方法
  • 想定される原因のリストアップ
  • 本質的な非効率な原因の絞り込みと特定

5. 業務改善策の検討の方法

  • 解決策を考えるステップとは?
  • IT化すべき点とすべきではない業務の仕分け
  • 仕組み化すべき点とすべきではない業務の仕分け
  • 解決の目標設定
  • 業務改善策の PDCA 計画作成
  • 業務改善の定着と継続のためにすべきこと

 カリキュラム設計

カリキュラム例は標準的なモデルのため、実際には変わることがありますので予めご了承ください。詳細なカリキュラムは、貴社の状況に応じてオーダーメードで作成してご提案いたします。自社の課題を取り上げて欲しい、受講者のレベルに合わせて欲しい、業界の特殊事情を考慮して欲しい、休日実施は可能か?短時間受講は可能か?など、お気軽にご要望をお申し付けください。

 担当講師

代表の鈴木をはじめ、弊社が厳選したプロフェッショナルが講師を務めます。基本的なノウハウを体系的に学ぶだけではなく、多種多様な業界経験がある弊社のパートナー講師の知見も活かして実践的な講師を派遣します。

 講師メッセージ

業務改善は、コレをやれば絶対効率化に成功するという特効薬はありません。また、画期的で世界初!のような目新しい理論はそれほど多くありません。一つずつは地味で小さなことが多いものです。しかし、この小さな改善の積み重ねがトータルで見ると大きなインパクトをもたらします。多忙な日常を離れ、客観的な視点で研修の場を使い、ぜひ改善のキックオフを試みてください。

 他のカリキュラムとの組み合わせ例

単発で1カリキュラムを受講するよりも、「他のカリキュラムと組み合わせる」か、3~6か月間などの期間を空けて「フォローアップ講座」を実施することで効果は最大になります。

 導入に向けて

弊社サービスの導入に向けてご不安な場合は、事例でイメージを膨らませていただき、Q&Aページで不安を解消してください。さらに詳細を知りたい場合は、資料をご請求いただくか無料相談にお申込みいただくことでより確実にご理解いただけます。

※Zoom等Web会議システムによるオンライン面談もご対応可能です。

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